『JSKコラム』カテゴリーの記事一覧

JSKコラム記事一覧

Airbnb『暮らすように旅しよう』

Airbnb『暮らすように旅しよう』
６月９日に国会で住宅宿泊事業法（民泊新法）が成立しました。この民泊新法は、来年６月にも施行されると見られ、住宅業界でも民泊ビジネスに参入を表明する企業が相次ぐ等、注目されています。 民泊ブームの火付け役となったのが、ai…続きを読む
    

老朽化マンション、建替えの実現性は？

老朽化マンション、建替えの実現性は？
国内に多くの住宅ストックがあることから、大きな成長の可能性があると言われるリフォーム事業ですが、期待ほどには伸びていません。そうした中で比較的気を吐いているのが分譲マンションリフォームです。 建築後20～30年を迎える物…続きを読む
    

見た目で判断する危険性
先日友人が展示場に行った時の話です。その友人は10月に結婚が決まっており真剣に住宅購入を検討しているのですが、特に服装に興味が無いということもあって、短パン、Tシャツで展示場に行きました。その日は4社の住宅メーカーに行っ…続きを読む
    

住宅メーカー＆国産材
三井ホームは、2017年6月より熊本営業所における2×4工法による注文住宅の構造材に、熊本県の杉材の採用を開始しました。熊本県では、公共施設等における木材利用の基本方針を策定すると同時に、県内市町村でも県産材の利用促進を…続きを読む
    

賃貸住宅の曲がり角か？
２０１７年６月と７月、貸家の着工が２ヶ月連続で前年を割りました。リーマン・ショック後の落ち込みから、消費増税を経ても、増加基調で来た賃貸住宅の着工が、いよいよ曲がり角が差し掛かって来たようです。大手の貸家受注も前年割れと…続きを読む
    

空き家率の実態を再考する
昨今のメディア等で騒がれている空き家問題の実態について、株式会社リクルート住まいカンパニー住まい研究所所長の宗健氏が衝撃的なデータを発表しています。 「住宅土地統計調査が示す賃貸住宅の空き家率は過剰に見積もられており、実…続きを読む
    

とあるビルダーの集客事例
下表はとあるビルダーのモデルハウスオープンイベントの集客結果を月次で集計したものです。このビルダーは毎月オープンイベントを開催しており、毎月様々な方法を試行していますが、基本的に集客方法としてはチラシや新聞広告などが中心…続きを読む
    

反響が無いウェブサイトの、4つの共通点
9月開催のセミナーでは、私自身が取材した「自社ウェブサイトでの集客に成功している住宅会社」約20社の中から、5社の事例をご紹介します。 これまで取材してきた会社のウェブサイトを見ると、「自社の特長を分かりやすく説明する」…続きを読む
    

宅配ボックス、住まいづくりの位置付けは？
今年２月にナスタが戸建用の新型宅配ボックスを発売して以降、宅配ボックスを手掛ける大手設備メーカーを中心に新商品の開発が相次いでいます。その背景には、amazonや楽天といったネット通販やネットスーパー等の利用者増加による…続きを読む
    

住宅会社も公式インスタグラムを展開
大手住宅メーカーでもSNSの活用が増えてきました。SNSにもFacebookやLINEなど様々なものがありますが、最近「若年層」や「女性」を中心に人気を集めているのが、Instagram（インスタグラム）というSNSです…続きを読む
    

新勢力も登場、FC・VCの最新動向
ビルダー・工務店に対し、建材、構法、商品パッケージ、営業ノウハウや経営ノウハウを供給するFC・VCは、老舗の大きな組織から工務店同士の勉強会・研究会のような小さな組織まで様々です。新しいFC・VCも次々と誕生しています。…続きを読む
    

6月受注▲5％、9カ月連続減、重い動き続く
大手住宅メーカー10社の6月受注は10社合計で5月と同水準の前年同月比▲5％、9カ月連続のマイナス受注となりました。部門別にみると主力の戸建請負は【苦戦】、戸建分譲は比較的【堅調】、アパートは好調持続も【勢い鈍化】という…続きを読む
    

変化する入居者への対応力
各住宅会社が好調に業績を伸ばしている賃貸住宅事業、今回はある賃貸仲介業者と話をする中で出てきた入居者対応の難しさについてお話します。 その賃貸業者の最大の悩みは、集客でも客付けでもなく、物件の管理が一番難しいと、私が考え…続きを読む
    

太陽光発電 2017
JSKブログにて、住宅メーカーのリフォーム事業頭打ちの一因として、太陽光発電の需要減退が挙げられていました。新築でも同様で、住宅メーカー10社の太陽光発電搭載率は伸び悩んでおり、2015年度→2016年度で伸ばしたのは、…続きを読む
    

リフォームの再成長を目指せ
増税以降、新築市場は貸家の牽引で持ち直していると言え、持家もわずかながらに回復、実際に住宅着工も2016年度は97万戸と、100万戸に迫るまでになりました。 一方で、増税後に失速感が強いのがリフォーム市場です。2016年…続きを読む
    

既存住宅にお墨付き、『安心R住宅』夏にも告示
国土交通省は深尾精一氏を座長に据え、消費者にとって住みたい・買いたいと思える「新しいイメージの既存住宅」の情報提供制度案についての検討会を進めてきました。通称を「安心Ｒ住宅」とし、今年３～４月にパブリックコメントを募集、…続きを読む
    

ハウスメーカーZEH普及目標と実績
平成29年度のZEH支援事業がスタートしています。一次公募は交付予定件数約3,700件のところ、申請は1,299件と、申請をすればほとんど通るという状態でした。申請数が少ないのは補助金額が75万円に減額されたことが響いて…続きを読む
    

注文住宅の情報収集、ネットが初めて3位に
28年度のデータによると、注文住宅を建築した方の情報収集方法は、1位「住宅展示場」2位「知人等の紹介」は例年通りですが、これまで3位だった「自身や親族・知人の勤め先」が5位に後退し、代わって「インターネット」が初めて3位…続きを読む
    

動画の力
最近のWEBマーケティングのトレンドと言えるのが「動画」の活用です。 ネットが普及する前、会社紹介や商品・サービスの内容は、マスメディアに広告として掲載してもらうか、チラシを撒くか、消費者同士の口コミに頼るくらいしかあり…続きを読む
    

Ｍ＆Ａで事業を譲渡した側のビルダーも好調
この数年間で住宅業界の再編は一層進み、住宅会社の統合、業務提携、Ｍ＆Ａが多くなっているように感じます。「TACT」６月号の岡山県のビルダー記事で取り上げたヘルシーホームもその一つです。昨年7月に住宅設備会社のナスタに80…続きを読む
    

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