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セミナーレポート

    いつもTACTセミナーにご参加いただきありがとうございます。
   感謝の気持ちを込めて、セミナーの様子をご紹介させて頂きます。

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2016年 第3回TACTセミナー
「市場は既に停滞期に突入? 住宅需要の二極化・細分化に対応せよ」

【名古屋】11月24日(木)、【大阪】11月25日(金)、【東京】11月29日(火)

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年3回開催しているTACTセミナー。2016年の最後となる11月は、3会場で延べ200名近くの方々にご来場いただきました。ありがとうございました。
今回のセミナーは「市場は既に停滞期に突入? 住宅需要の二極化・細分化に対応せよ」と題しまして、なかなか集客・受注が盛り上がらない住宅市場ですが、今後の住宅需要・トレンドの分析と、新たな商品・営業戦略について、3名の講師がお話させていただきました。
各講師の講演内容は以下の通りです。

第一部
「2016~2017 年 住宅市場の現状と展望」
関西支社長 脇田 茂樹
弊社で集計している建築確認申請をベースとした着工棟数データを、これまでよりも細分化した分類で分析し、住宅市場のトレンドを解説しました。また、今後の住宅需要に対応するため、大手ハウスメーカーはどのような商品開発を行っているのかを、具体的な事例を交えてご紹介しました。

第二部
「一次取得層の世代分析…ロスジェネ世代の30 代、ゆとり世代の20 代」
TACT編集部 デスク 布施 哲朗
生産年齢人口が減少し、若者が家を買わなくなるのではないかとも言われていますが、まだ一次取得層をターゲットとしてシェアを拡大できるはず。このことを前提として、現在のターゲット層である30代と、将来のターゲットとなる20代の特徴・志向を解説しました。この年齢層に上手く自社をアピールして業績を伸ばしているビルダーの事例をご紹介しました。

第三部
「住宅会社の事業多角化ますます進む、ビルダーの次の一手は?」
プロデュース部 高田 宏幸
布施さん.JPG住宅業界はWEB対応が遅れていると言われていますが、スマホの普及状況、エンドユーザーの動きから見て、WEB対応は急務です。実際にWEBでの受注獲得に成功している会社のホームページづくりのポイントを押さえながら、これからのWEB戦略は何をすべきかを解説し、ホームページ閲覧者を来場客に変える方法を具体的に示しました。


次回のTACTセミナーは、来年2月の開催を予定しています。詳細が決まり次第ご案内させていただきますので、よろしくお願いいたします。

2016年 第2回TACTセミナー
「住産業の中長期拡大作戦 消費増税まで3年間の猶予の活かし方

【大阪】7月21日(木)、【名古屋】7月25日(月)、【東京】7月29日(金)

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消費増税が先送りとなり、当初想定していた駆け込み・反動減の波は緩やかになると見られます。次の消費増税まで3年間の猶予ができたわけですが、この準備期間に何をするかが、その後を左右します。2016年第2回TACTセミナーでは、「住産業の中長期拡大作戦 消費増税まで3年間の猶予の活かし方」と題して、東京・大阪・名古屋の3会場、それぞれ3人の講師が講演しました。
各講師の講演内容は以下の通りです。

第一部
「消費増税まであと3年、何をすべきか」
代表取締役 関 博計
2020年までの住宅業界の市場予測をベースに、業態別に現在好調な企業の好調要因の解説や、今後2020年までにやるべきこととして、ZEHやストック活用への取り組み方について指針を示しました。

第二部
「市場二極化が鮮明! 住宅商品の方向性は?」
マーケティング部 チーフマネージャー 関 和則
弊社独自の集計データを元に、二極化する住宅市場での狙い目となる価格帯をご提案し、そのターゲット層に対するハウスメーカー各社の商品戦略について解説しました。後半では、現在メーカー各社が力を入れる「賃貸住宅」の商品トレンドを紹介しました。

第三部
「住宅会社の事業多角化ますます進む、ビルダーの次の一手は?」
TACT編集部 デスク 布施 哲朗
新築住宅市場の縮小が予測される中で、ハウスメーカー・ビルダーが新築戸建事業以外でどのような分野を開拓しているか、また、今後注目される新規事業のトレンドや、集客戦略の変化について解説しました。

tact2016-2-1.JPG今回のTACTセミナーでは、前後の日程で「TACTリフォームセミナー」も同時開催しました。ストック市場への注目度は高まっています。「TACT」の姉妹版『TACTリフォーム』のご購読もぜひご検討ください。
次回のTACTセミナーは、11月の開催を予定しています。詳細が決まり次第ご案内させていただきますので、よろしくお願いいたします。

2016年 第1回TACTセミナー
「最後の駆け込みと業界大転換 消費増税、最終決戦始まる!」

【大阪】2月18日(木) 【名古屋】2月19日(金) 【東京】2月23日(火)

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今年で創業40周年を迎える住宅産業研究所。2016年の第1回TACTセミナーは、消費税10%への増税が控えている今年度の戦い方を大テーマとして、午前2コマ、午後3コマの計5コマのボリュームで、5名の講師がそれぞれのテーマで講演いたしました。各講師の講演内容は以下の通りです。

午前の部(1)
【2015年住宅市場動向】と【住宅契約客にみる富裕層・一般層の特性】
住宅産業エクスプレス 編集長 岩澤 忠昭
各種景気指標と絡めて、2015年の住宅市場の振り返りと2016年の展望、ハウスメーカー各社の細心の取組について解説しました。後半では弊社で実施したアンケートを元に、【富裕層】と【一般層】の住宅契約に至る行動を比較・解説しました。

午前の部(2)
「2016年度のアパート業界競争力を占う」
専務取締役 清水 直人
5%→8%の消費増税以降も好調で、ハウスメーカー各社が力を入れているアパート市場に着目し、2016年以降のアパート販売のポイント・各社の取組をご紹介しました。

午後の部(1)
「2016年消費税再増税対策とその後の住宅業界大予測」
代表取締役 関 博計
消費税や各種支援制度、税制、景気動向等を背景として、2016年の9月以前・10月以降のユーザーの動きとその対策をご提案しました。また、2015年に好調だった住宅会社の分析や、今後取り組むべき成長分野であるストックビジネスについても解説しました。

午後の部(2)
「中小淘汰市場でビルダーがシェアを高めるには」
TACT編集部 デスク 布施 哲朗
ビルダーの事例を中心に、2016年以降の商品戦略(主にZEHへの対応)と経営戦略(主に人材採用・育成)について解説し、不動産やリフォームを絡めた新しい「売り方」をご提案しました。

午後の部(3)
「楽観視できないリフォーム市場、先手を打って主役を勝ち取れ!」
マーケティング部 チーフマネージャー 関 和則
今後、住宅会社がリフォーム部門を伸ばすために、ハウスメーカー・ビルダー・専業業者のそれぞれがやるべきことを提示し、各社の具体的な取組について解説しました。

大阪50名、名古屋40名、東京120名の受講者様にご参加いただき、ご好評をいただきました。次回の「TACT」セミナーは、7月の開催を予定しております。詳細が決まり次第ご案内させていただきますので、よろしくお願いいたします。