住宅版IoT

 AIやIoTという言葉が様々な分野で革命を起こすことが期待されています。住宅においてもIoTを導入する動きが活発になっており、太陽光発電やZEH、スマートハウスに代わる次世代テーマとして注目されます。
 住友林業が2017年10月から開始した実証実験は、災害対策をテーマとしたユニークな試みです。人による目視や計測でなく、センサーで収集したデータを活用することで、遠隔でも住宅の被災状況を速やかに把握することが可能となり、被災状況に応じた適切な支援を行うことができるとしています。実証実験は関東圏の展示場6ヵ所にセンサーネットワークを構築し、2019年10月の一般向けサービス開始を目指しています。
 パナホームが2017年8月から開始したサービスは、インターネット光回線「パナホーム光」の提供と、スマートフォンアプリによる機器メンテナンスや災害に関する情報提供サービス「くらしサービス」を組み合わせたものです。サポートサービスをお客様専用窓口で対応することで面倒な設定作業を肩代わりし、家中持ち運べる「プライベート・ビエラ」により住宅や家電製品の遠隔操作にも対応し、パナソニックグループのメリットを最大限に活かしたサービスの構築を目指しています。
 ミサワホームは2017年10月、創立50周年に合わせて50点のIoTアイテムを実装する「connected50@渋谷」を開設しました。渋谷展示場にIoTアイテムを導入することで、消費者がどのようなIoTアイテム・サービスを求めているのかを検証する狙いで、実際に見て体験できるほか、一部アイテムにはQRコードを用意して、その場で「Amazon Launchpadストア」から購入することも可能です。

 実証実験から家中IoT、展示場でアイテム購入等、様々な切り口で住宅版IoTを模索する動きであり、お客様が欲しいと思える提案をいち早く見つけた住宅会社は、新たな武器を手に入れることができるかもしれません。(脇田)